Anti-Earthquake
耐震リフォーム
耐震補強リフォーム
耐震補強工事は、強固にするだけでは限界があります
地震大国日本では、大地震が起こるたび、建築基準法の耐震基準が改定されました。
ところが、改訂の内容は筋違いや金物を増して、強固にするだけのものでした。単純な理屈ですが、壁を強くすればするほど、反作用が発生します。
その反作用は、強い壁になればなるほど、自分自身を傷めてしまうのです。
例えば、電車や自動車などの乗り物を想像してみてください。停車・発進したり、でこぼこの道を走ったりするたびに少なからず揺れますよね。
車両を建物に置き換えれば、走るたびに大地震に見舞われている状態です。
ではなぜ安全に乗れるのかというと、車輪と車両の間に、サスペンションなどの緩衝材を設けているからなのです。
この緩衝材の役目をするものが、建物では免震装置や制震装置となるのが一般的です。
住宅そのものを制震装置にする「制震テープ」
大東建設の耐震補強リフォームでは、「制震テープ工法」を採用しております。
「制震テープ」は、ブチルゴムに粘弾性体の性質を与え、木造住宅で大量に使えるよう両面テープ状にした〝衝撃吸収物質〟です。 粘弾性体は、すでに多くの制震装置で使われていますが、「制震テープ」と「装置型」では利用の仕方が全く違います。
これまでの面材耐力壁（耐震要素のみ）が地震波の横揺れを受けた場合と、面材耐力壁に「制震テープ」（制震要素）を併用した場合の違いは、次の図のとおりです。
制震テープ工法＝地震力を分散して受け止めて消す方法
一般的な制震装置は、1点に地震の力を集中させる構造になっています。設置費用や本体の価格が高額なため、設置箇所も少なくなります。
二階には設置できないケースが多く、その場合二階の揺れを抑えることはできません。
一方、制震テープは設置は簡単、テープそのものも安価なため、一般的な制震装置よりも多く設置することが可能です。
施工箇所数に制限はありませんので、大量の制震物質を挟み込むことで建物全体がひとつの制震装置になります。
もちろん二階にも配置できるので、二階の揺れも大きく低減します。
制震テープ工法の制震物質の使用量は制震設置型の75倍
粘弾性体（制震物質）の使用量
| 一般的な制震工法 | 制震テープ工法 | |
|---|---|---|
| 1カ所（910mm 幅）での使用量 | 150cm2 | 3,000cm2（3cmx10m）→20倍 |
| 築30年30坪住宅での平均使用量（4カ所） | 600cm2 | 45,000cm2→75倍 |
| 高コスト、限定的な効果 | 低コスト、確実な効果 |
| 一般的な制震工法 | 1カ所（910mm 幅）での使用量 | 150cm2 | 築30年30坪住宅での平均使用量（4カ所） | 600cm2 | 高コスト、限定的な効果 |
|---|---|---|---|---|---|
| 一般的な制震工法 | 1カ所（910mm 幅）での使用量 | 3,000cm2（3cmx10m）→20倍 | 築30年30坪住宅での平均使用量（4カ所） | 45,000cm2→75倍 | 低コスト、確実な効果 |
制震テープ工法の建物は、巨大地震の揺れを複数回与えても、耐震性能が落ちません
実験では耐震要素のみで補強した実験棟と、その面材と柱の間に制震テープをはさんだ実験棟の2棟に対して、阪神淡路大震災の地震波（神戸NS波）の1.1 倍の揺れを複数回再現しました。
そのときの層間変位（柱の上部が柱の下部に対してどのくらい移動したか：グラフ中の図）を計測した結果です（グラフにはS社の制振装置の比較も載せています）。
制震テープを使うとコストも3分の1に！
制震テープは、通常の耐震要素を補うこともできるので、その分のコストカットもできます。
耐震補強リフォームなら大東建設へ
制震テープ工法を使うだけが、大東建設の耐震補強リフォームではありません。
お客様それぞれに、守りたい財産やご予算の都合は違うはずです。
大東建設では、その一人ひとり違うご要望に合わせたリフォームプランをご提案いたします。
ぜひ一度お問い合わせください。
